研究主幹
kenta.aoki.01★meij.or.jp (★を@におきかえてください)
研究領域・関心領域
現代アフガニスタン・イラン政治、国際安全保障、インド太平洋地域の連結性戦略
職歴
2005年10月～ 日本紛争予防センターアフガニスタン事務所プログラム・オフィサー（～2006年9月）
2006年10月～ 日本地雷処理を支援する会アフガニスタン事務所ﾁｰﾌ･ﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ･ｵﾌｨｻｰ（～2008年8月）
2009年7月～ アフガニスタン政府地方復興開発省アドバイザー（～2011年12月）
2011年12月～ 在アフガニスタン日本国大使館二等書記官（～2013年6月）
2013年6月～ 外務省国際情報統括官組織専門分析員（～2015年3月）
2015年4月～ お茶の水女子大学講師（～2019年6月；2019年7月～非常勤講師）
2019年7月～ 中東調査会研究員（～2022年12月）
2023年1月～ 中東調査会主任研究員（～2023年3月）
2023年4月～ 中東調査会研究主幹（現在に至る）
学歴
2001年03月 上智大学文学部社会学科卒業
2005年12月 英国ブラッドフォード大学大学院平和学部平和学科修士課程修了（平和学修士）
主要な出版物など
単行本
単著
（2022）『タリバン台頭――混迷のアフガニスタン現代史』、岩波書店、2022年3月
（2023）『アフガニスタンの素顔――「文明の十字路」の肖像』、光文社、2023年7月
共著・分担執筆
（2019）「アフガニスタン地元民警察（ALP）と国家建設」藤重博美・上杉勇司・古澤嘉朗編『ハイブリッドな国家建設：自由主義と現地重視の狭間で』、ナカニシヤ出版、2019年02月、189-209頁
（2019）Chabahar: The Fault-line in India-Japan Infrastructure Cooperation, Jagannath P. Panda eds., Scaling India-Japan Cooperation in Indo-Pacific and Beyond 2025: Corridors, Connectivity and Contours, KW Publishers, December 2019, pp.264-283
（2021）「商業、バザール経済、地域経済、ハワーラ―公式・非公式の仕組みが共存するアフガニスタン商業活動の諸相―」前田耕作・山内和也編『アフガニスタンを知るための70章』、明石書店、2021年10月、91－95頁
（2021）The Quad Plus and promoting international connectivity: A focus on the Makran region, Jagannath P. Panda and Ernest Gunasekara-Rockwell eds., Quad Plus and Indo-Pacific: The Changing Profile of International Relations, Routledge, 2021, pp.249-262
（2022）「2010-2019年のアフガニスタン 米軍の段階的撤退とターリバーンの軍事・政治的台頭」『アジア動向年報2010-2019 アフガニスタン編』アジア経済研究所、2022年2月、1-6頁
（2022）「2021年のアフガニスタン アメリカ軍撤退を受けて政権崩壊、ターリバーンが実権掌握」『アジア動向年報2022』アジア経済研究所、2022年5月、571-592頁
（2023）「2000-2009年のアフガニスタン アフガニスタン・イスラーム共和国の成立と復興過程の迷走」『アジア動向年報2000-2009 アフガニスタン編』アジア経済研究所、2023年2月、1-6頁
（2023）「2022年のアフガニスタン ターリバーン実効支配が継続、一方で課題が山積」『アジア動向年報2023』アジア経済研究所、2023年5月、575-596頁
（2024）＜翻訳＞「第6章 調停」古澤嘉朗・田辺寿一郎編『国際紛争解決論――理論と政策の橋渡し』渓水社、2024年、100-130頁
（2024）「アフガニスタンにおける非合法武装集団の解体（DIAG）」古澤嘉朗・田辺寿一郎編『国際紛争解決論――理論と政策の橋渡し』渓水社、2024年、131-133頁
論文
（2010)「アフガニスタンの和解と再統合のために～非合法武装集団解体（DIAG）の現場から」『外交フォーラム』第260巻、2010年03月、57-61頁
（2015)「新政権下のアフガニスタン・インド関係－今後の見通しと不安定要素」『現代インド・フォーラム』第25巻、2015年4月、19-25頁
（2015)「ターリバーンとアフガニスタン政府の和平協議－ムッラー・ウマルの死とその波紋」『中東研究』2015年Vol.2、第524号、2015年9月、95-106頁
（2016)「オバマ政権のアフガニスタン政策－ターリバーンに対する軍事・和平戦略と今後の展望」『中東研究』2016年Vol.2、第527号、2016年9月、28-39頁
（2018)「アフガニスタン大統領・議会選挙と民主化」『中東研究』2018年Vol.2、第533号、2018年9月、100-115頁
（2018)「チャーバハール港開発と「インド太平洋」地域の秩序形成」『国際安全保障』第46巻3号、2018年12月、94-112頁
（2019）「2018年アフガニスタン下院議会選挙と政治プロセスの展望」日本貿易振興機構アジア経済研究所『アフガニスタン情勢報告』（中東政策提言研究第3部会調査研究報告書）、2019年3月、9-13頁
（2020）「イランにおける2019年抗議デモの要因と特徴－－拡がる経済格差とその含意」『中東研究』2019年Vol.3、第537号、2020年1月、76-89頁
（2020）「「自由で開かれたインド太平洋」におけるインフラ開発と秩序形成――チャーバハール港とグワーダル港を中心に」『別冊・中東研究：中東各国動向（2019）』2020年3月、964-985頁
（2020）「ターリバーンの政治・軍事認識と実像――イスラーム統治の実現に向けた諸課題」『中東研究』2020年Vol.1、第538号、2020年5月、64-77頁
（2020）"Pakistan–Afghanistan–Iran Triangularity and the Quad Plus: Countering China’s Growing Influence," Journal of Indo-Pacific Affairs, Vol.3, No.5, Special Issue, December 2020, pp.285-300.
（2021）「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大とイラン政治経済――経済制裁、COVID-19、及び油価下落がもたらす広汎な影響」『中東研究』2020年Vol.3、第540号、2021年1月、75-92頁
（2021）「アフガニスタンにおける国家建設と治安部門改革――「限定的な国家状態」での統治の一事例」『中東研究』2021年Vol.2、第542号、2021年9月、95-101頁
（2021)「米国の対中東外交とトランプ政権－軍事的撤退と対イラン強硬政策に着目して―」『国際安全保障』第49巻2号、2021年9月、59-78頁
（2021）"The Collapse of the Afghan Government: Implications for the Indo-Pacific," Indo-Pacific Perspectives, December 2021, pp.31-35.
（2022）「米軍撤退とターリバーン復権――2021年アフガニスタン政権崩壊の背景」『中東研究』2021年Vol.3、第543号、2022年1月、144-159頁
（2022）「アフガニスタン・中国関係の変遷と展望――ターリバーン台頭後の地域情勢への影響」『中東研究』2022年Vol.1、第544号、2022年5月、11-23頁
（2022）「アフガニスタン・ロシア関係の展開――2021年ターリバーン実権掌握を経た地域情勢への含意」『ロシア・ユーラシアの社会』2022年5・6月号、No.1062、50-64頁
（2022）「イランとロシアの接近――同床異夢の「友人」か、真の友人か――」『ロシアNIS調査月報』2022年11月号、2022年10月、30-43頁
（2023）「イラン・ロシア関係の展開――イランの「ルック・イースト」政策に着目して」『中東研究』2022年Vol.3、第546号、2023年1月、29-41頁
（2023）「アフガニスタンにおけるターリバーン統治の現状――独自の政治体制と顕在化する諸課題」『中東研究』2022年Vol.3、第546号、2023年1月、102-123頁
（2023）「イラン・サウジアラビア関係正常化合意の背景と展望――イランの戦略的視座と想定され得る狙い」『中東研究』2023年Vol.2、第548号、2023年9月、73-83頁
（2023）"The Afghanistan Affairs: A Japanese Perspective," Amina Khan (ed), Afghanistan Monitor, Vol.5, Friedrich-Ebert-Stiftung (FES), December 2023, pp.24-27.
（2024）「イランの外交政策におけるグローバル・サウス――国際秩序の変容と多角化するイラン外交」『中東研究』2023年Vol.3、第549号、2024年1月、16-27頁
（2024）＜監修＞「中東におけるインドの存在感の増大――新たな地域枠組への「参入」と連結性強化に着目して」『中東協力センターニュース』2024年1月号、19-29頁
記事
（2019）「米軍撤退後を見据えたアフガニスタン和平」『外交』第54巻、2019年3月、76-81頁
（2020）「イランを知るための基礎知識」『外交』第59巻、2020年1月、30-33頁
（2020）「変数多き米イラン関係 バイデン勝利で対話の道は拓けるか」『Wedge（ウェッジ）』2020年11月号（Vol.32、No.11）、2020年10月、29-31頁
（2021）「一帯一路の旗艦"中パ経済回廊" まだら模様の両者の思惑」『Wedge（ウェッジ）』2021年4月号（Vol.33、No.4）、2021年3月、44-47頁
（2021）「イラン大統領選挙と核合意のゆくえ――膠着するウィーン協議に打開策はあるか」『外交』第68巻、2021年8月、102-107頁
（2021）「撤退する米軍、台頭するタリバン 「新中東秩序」に備えよ」『Wedge Infinity』2021年8月20日
（2021）「アフガン米軍撤退：米国の「対ISKP軍事行動」に見る「対テロ戦争」の新しい姿」『フォーサイト』2021年9月3日
（2021）「アフガン「タリバン政権」が内部に抱える「路線対立」「部族間対立」」『フォーサイト』2021年9月18日
（2022）「タリバン「女子教育再開」初日撤回が示す暫定政権内「保守の発言力」」『フォーサイト』2022年3月31日
（2022）「ターリバーンの統治下、アフガニスタン国家建設はどこへ向かうのか」『シノドス』2022年6月3日
（2022）「タリバン復権1年 「アルカイダ指導者殺害」で表出した言行不一致」『フォーサイト』2022年8月17日
（2022）「「大国なき時代」の中東 日本外交の自主性が試される」『Wedge（ウェッジ）』2023年1月号（Vol.35、No.1）、2022年12月、61-63頁
（2023）「イラン「革命防衛隊の強大化」で遠のく核合意再建」『フォーサイト』2023年3月1日
（2023）「中東の「地殻変動」をどのように読みとくか――米国の戦略的後退と、中東諸国の新しい地域主導型外交の形」『MEIJコメンタリー』No.1、2023年6月16日
（2023）「多角的外交を進めるイラン――中国接近の意図」『外交』第81巻、2023年9月、100-105頁
（2023）「イランはハマスのイスラエル攻撃に関与したのか」『Wedge ONLINE』2023年10月20日
（2023）「続くイエメン沖での船舶拿捕 その裏側と日本への影響」『Wedge ONLINE』2023年12月1日
（2024）「イラン外交の多角化と連結性戦略 ――チャーバハール港開発と国際南北輸送回廊（INSTC）に着目して」『MEIJコメンタリー』No.4、2024年3月1日
書評、コラム、資料、対談、翻訳協力、その他
（2017）＜コラム＞「アフガニスタン・ガニー政権に募る不満」公益産業研究調査会『公研』第55巻8号、2017年8月、97-97頁
（2018）＜対談＞青木健太・鈴木均「トランプ政権とイラン・アフガニスタン・インドの海洋戦略」公益産業研究調査会『公研』第56巻第5号、2018年05月、34-51頁
（2018）＜コラム＞「動き出したアフガン和平交渉への懸念」公益産業研究調査会『公研』第56巻10号、2018年10月、120-121頁
（2019）＜コラム＞「アジア重視に傾くイラン外交」公益産業研究調査会『公研』第57巻7号、2019年7月、98-99頁
（2019）＜対談＞青木健太・笠井亮平「ユーラシア国際秩序を揺るがす二つの港湾開発－パキスタン・グワーダル港とイラン・チャーバハール港」『外交』第57巻、2019年09月、88-97頁
（2019）＜翻訳協力＞スティーブ・コール（笠井亮平訳）『シークレット・ウォーズ：アメリカ、アフガニスタン、パキスタン 三つ巴の諜報戦争（上、下）』白水社、2019年11月
（2020）＜会員制サイト向け配信記事＞「ソレイマーニー司令官殺害の余波～軍事衝突は回避も、米・イラン対立の影響は拡散へ」『MUFG BizBuddy』2020年1月15日
（2020）＜書評＞登利谷正人著「近代アフガニスタンの国家形成－－歴史叙述と第二次アフガン戦争前後の政治動向」『中東研究』2020年Vol.2、第539号、2020年09月、122-125頁
（2021）＜会員制サイト向け配信記事＞「イランと中国が25カ年包括的協力協定を締結：両国が有する思惑の相違と諸課題」『MUFG BizBuddy』2021年4月7日
（2021）＜書評＞末近浩太・遠藤貢編「紛争が変える国家」『中東研究』2021年Vol.1、第541号、2021年05月、98-101頁
（2021）＜コラム＞「米軍アフガン撤退をかつてのソ連軍撤退から考える」公益産業研究調査会『公研』第59巻6号、2021年6月、106-107頁
（2021）＜対談＞青木健太・東大作・山根聡「「タリバンのアフガニスタン」をめぐる戦略地図－統治体制・人権・国際関係」『外交』第69巻、2021年09月、22-33頁
（2022）＜コラム＞「ターリバーン台頭の背景～アフガニスタン社会が内包する特質～」公益財団法人渋沢栄一記念財団『青淵』第874号、2022年1月、14-16頁
（2022）＜資料＞青木健太・神山美輝「イラン第11期国会議員選挙（2020年）データベース」現代中東政治研究ネットワーク、CMEPS-J Report No.60、2022年3月
（2022）＜翻訳協力＞クレイグ・ウィットロック（河野純治訳）『アフガニスタン・ペーパーズ:隠蔽された真実、欺かれた勝利』岩波書店、2022年6月
（2022）＜書評＞齊藤貢著「イランは脅威か－－ホルムズ海峡の大国と日本外交」『中東研究』2022年Vol.2、第545号、2022年09月、133-136頁
（2023）＜会員制サイト向け配信記事＞「イラン抗議デモが映す社会の激変と日系企業のビジネスへの影響」『MUFG BizBuddy』2023年1月27日
（2023）＜資料＞青木健太「イラン第13期大統領選挙（2021年）閣僚データベース」現代中東政治研究ネットワーク、CMEPS-J Report No.70、2023年3月
（2023）＜講演録＞青木健太「アフガニスタンにおける統治の困難さ」お茶の水女子大学グローバル協力センター『アフガニスタン女子教育支援20周年記念公開シンポジウム講演録：紛争地域における女子教育支援を通した国際協力活動のあり方』2023年4月、59-77頁
（2023）＜書評＞中村覚監修・末近浩太編「シリア・レバノン・イラク・イラン」『立命館アジア・日本研究学術年報』第4号、2023年08月、257-260頁
（2023）＜書評＞福原裕二・吉村慎太郎「北朝鮮とイラン」『中東研究』2023年Vol.2、第548号、2023年9月、113-116頁
（2023）＜コラム＞青木健太「アフガニスタンと私：初めての北部への旅」立命館大学アジア・日本研究所『アジア・マップ』、2023年10月
（2024）＜資料＞青木健太「アフガニスタン大統領選挙集計データ（2001～2021年）」現代中東政治研究ネットワーク、CMEPS-J Report No.75、2024年1月
（2024）＜会員制サイト向け配信記事＞「イランとフーシー派の関係：緊迫する紅海情勢と日本への影響」『MUFG BizBuddy』2024年1月29日
学会報告・講演等
（2012）「アフガニスタン和解・再統合プログラムの現状」、2012年8月13日（東京大学大学院総合文化研究科人間の安全保障プログラム『第148回人間安全保障（HSP）セミナー』、東京（日本））
（2012）「アフガニスタン和解・再統合プログラムの現状、課題と今後の見通し」、2012年10月24日（同志社大学グローバル・スタディーズ研究科『研究セミナー』、京都（日本））（英語）
（2013）「アフガニスタンの昨今の内政・治安情勢について」、2013年10月4日（ジャパン・プラットフォーム（JPF）アフガニスタン・パキスタン人道支援プログラム勉強会、東京（日本））
（2015）「アフガニスタンにおける過激主義の発展要因」、2015年6月23日（ジャパン・プラットフォーム（JPF）アフガニスタン・パキスタン人道支援プログラム勉強会、東京（日本））
（2016）「ガニー・アフガニスタン政権の外交～変動する地域の安全保障構造と存在感を増す周辺国への対応～」、2016年2月25日、（外務省『分析研究会』、東京（日本））
（2016）「アフガニスタン和平の行方」、2016年7月21日（国際情勢研究所研究会、東京（日本））
（2017）「「イスラーム国ホラーサーン州」出現の背景～属州設置の思惑とターリバーンとの関係を中心に～」、2016年5月15日（日本中東学会第32回年次大会、東京（日本））
（2017）「世界秩序の変容とアフガニスタンの統治－「体制移行」と「力の空白」に着目して」、2017年10月29日（日本国際政治学会2017年度研究大会、神戸（日本））
（2017）「トランプ政権の対アフガニスタン・南西アジア政策」、2017年12月（国際安全保障学会2017年度年次大会、東京（日本））
（2018）「アフ・パクに対するQUAD協力の展望」、2018年3月5-6日（日本国際問題研究所『日米豪印プラス戦略対話』、東京（日本））（英語）
（2018）「中央アジアの地域協力と地域安全保障の戦略的展望」、2018年7月3日（外務省『「中央アジア+日本」対話・第11回東京対話』、東京（日本））
（2018）「アフガニスタンの動向と和平交渉」、2018年7月20日（国際情勢研究所『中東情勢研究会』、東京（日本））
（2018）「2018・2019年アフガニスタン選挙と民主主義－紛争国における民主化の課題」、2018年9月29日（立命館大学国際地域研究所『アフガニスタン研究会』、京都（日本））
（2018）基調講演「アフガニスタンの今」、2018年12月3日（公益社団法人シャンティ国際ボランティア会『アフガニスタン事業15周年記念イベント』、東京（日本））
（2018）「チャーバハール港開発：日印インフラ協力における断層線」、2018年12月7日（IDSA・国際交流基金『日印シンポジウム：インド太平洋における日印協力、2025年を越えて－回廊開発、連結性、秩序形成－』、デリー（インド））（英語）
（2019）「アフガニスタン地元民警察（ALP）と国家建設」、2019年3月8日（立命館大学国際地域研究所『紛争社会の安定に向けて－国際社会の論理、地域の現実－』、京都（日本））
（2019）「アフガニスタン地元民警察（ALP）と国家建設」、2019年3月15日（平和協力研究会『ハイブリッドな国家建設』出版記念ワークショップ、東京（日本））
（2019）「日本・パキスタン協力の可能性－地域の安定、開発、繁栄に焦点を当てて－」、2019年3月19日（シンド大学極東・東南アジア地域研究所『日本・パキスタン二国間関係：多面的な関与の観点から』、シンド州ジャムショロ市（パキスタン））（英語）
（2019）「大統領選挙を控えたアフガニスタン情勢」、2019年7月26日（国際情勢研究所研究会、東京（日本））
（2019）「アフガニスタン政治の推移、特徴、展望～迷走する2019年大統領選挙と和平プロセス～」、2019年12月11日（中東調査会『中東を知るセミナー』、東京（日本））
（2020）「「自由で開かれたインド太平洋」と中東―港湾開発、連結性、地域秩序への含意―」、2020年1月20日（中東調査会『国際情勢シンポジウム』、東京（日本））
（2020）「アフガニスタン現代政治の構造と様態－－現体制における権力の配置とその含意」、2020年8月30日（日本中東学会第36回年次大会特別研究集会、東京（日本））
（2020）「アフガニスタン紛争が迎える新たな局面」、2020年11月9日（横浜市立大学エクステンション講座「混迷する現代の中東・北アフリカ～不寛容の時代を乗り越え、多文化共生社会に近づくために～」、東京（日本））
（2020）「COVID-19感染拡大と経済制裁を受けたイラン情勢」、2020年12月4日（中東調査会『第20回中東情勢分析発表会』「コロナ禍の中東政治経済情勢」、オンライン）
（2021）「アフガニスタン和平の今後の行方～和平の進捗状況とその含意～」、2021年2月18日（JICA南アジア地域セミナー、オンライン）
（2021）「アフガニスタン情勢の現状と展望」、2021年3月5日（国際情勢研究所研究会、東京（日本））
（2021）「節目を迎えるアフガニスタン紛争～米軍撤退と今後の展望～」、2021年5月18日（お茶の水女子大学全学共通科目「平和と共生演習」、オンライン）
（2021）「米軍アフガニスタン撤退を受けた今後の展開：ターリバーン指導部の動向に着目して」、2021年7月5日（中東調査会『第22回中東情勢分析発表会』「バイデン政権の対中東政策と安全保障への影響」、オンライン）
（2021）「ターリバーン復権の意味と展望」、2021年8月26日（中東調査会『中東情勢オンライン講演会』、オンライン）
（2021）「アフガニスタン情勢の今」、2021年9月10日（公益社団法人シャンティ国際ボランティア会『迫りくる最悪の人道危機－－アフガニスタンの人々、子どもたちの今を伝える』、オンライン）
（2021）「アフガニスタン情勢のこれからと国際テロ」、2021年9月21日（公益財団法人中曽根康弘世界平和研究所『知りたいことを聞く』シリーズ、オンライン）
（2021）「アフガニスタンの現状と今後の世界経済へ与える影響」、2021年10月8日（一般社団法人日本物流団体連合会『国際業務委員会』、東京（日本））
（2021）「米軍撤退後のアフガニスタン」、2021年10月9日（一般社団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ『第5回API地経学オンラインサロン』、オンライン）
（2021）「アフガニスタンを巡る国際情勢～歴史、民族、地政学と今後の展望～」、2021年10月14日（岡三証券株式会社『岡三ビジネスセミナー』、オンライン）
（2021）「南西アジア（アフガニスタン・パキスタン）とターリバーン」、2021年10月18日（横浜市立大学エクステンション講座「現代の中東・北アフリカ・南西アジアを理解しよう」、横浜（日本））
（2021）「ターリバーン制圧下のアフガニスタン：現下の情勢と今後の想定」、2021年10月21日（国際情勢研究所研究会、東京（日本））
（2021）「アフガニスタンの現状と今後の経済・産業面への影響」、2021年10月22日（一般社団法人日本産業機械工業会ポンプ技術者連盟主催講演会、東京（日本））
（2021）「アフガニスタンの行方」、2021年10月28日（永楽倶楽部講話会、東京（日本））
（2021）「アフガニスタン政権崩壊：米軍撤退と域内パワーバランスの変容」、2021年11月19日（武蔵野大学国際総合研究所（MIGA）「中東・中央アジア構造変動研究会」、オンライン）
（2021）「ターリバーン支配と権力移行：「包摂性」の視点から見る現状と含意」、2021年11月25日（JETROアジア経済研究所オンライン講座「アフガニスタンの現在：国内情勢と地域的な影響」、オンライン）
（2021）「アフガニスタン情勢の今」、2021年11月26日（近畿大学国際学部アセンブリー・アワー、オンライン）
（2021）「ターリバーン実権掌握を受けた中央アジア諸国へのリスクと脅威」、2021年11月30日（日本国際問題研究所ラウンドテーブル、東京（日本））（英語）
（2021）「アフガニスタン（7）」、2021年12月10日（日本記者クラブ、東京（日本））
（2022）「ターリバーン統治の方向性：行動原理と諸政策方針を中心に」、2022年1月25日（JICA・中東調査会南アジアセミナー、オンライン）
（2022）「ターリバーンの台頭と日・パキスタンへの影響」、2022年3月4日（外務省講師派遣事業、イスラマバード政策研究所（IPRI）・在パキスタン日本国大使館共催ウェビナー、オンライン）
（2022）「タリバン制圧10か月後のアフガニスタン」、2022年5月27日（日本国際フォーラム第346回国際政経懇話会『タリバンの台頭と国際社会』、オンライン）
（2022）「2021年のアフガニスタン：概観と展望」、2022年5月31日（JETROアジア経済研究所オンライン講座『アジア動向年報2022』刊行記念セミナー「アフガニスタン、ミャンマーの政治動向と見通し」、オンライン）
（2022）「ターリバーン暫定政権の対外政策とアフガニスタン・中国関係」、2022年6月10日（中東調査会『中東情勢オンライン講演会』、オンライン）
（2022）「イラン核合意再建に向けた協議再開とウクライナ危機」、2022年7月11日（JOGMECブリーフィング、オンライン）
（2022）「アフガニスタンの近現代史」、2022年10月4日（明治大学、東京（日本））
（2022）「アフガニスタンは今どうなっているのか」、2022年10月17日（横浜市立大学エクステンション講座「現代の中東・北アフリカ・南西アジアを理解しよう」、横浜（日本））
（2022）「アフガニスタンにおける統治の困難さ」、2022年11月4日（お茶の水女子大学アフガニスタン女子教育支援20周年記念公開シンポジウム「紛争地域の女子教育支援を通した国際協力活動のあり方」、東京（日本））
（2022）「ターリバーン暫定政権のアフガニスタン：現下の情勢と今後の想定」、2022年12月1日（国際情勢研究所研究会、東京（日本））
（2022）「イラン抗議デモの背景と展望：ライーシー政権が直面する試練と大きな変化を見せるイラン社会」、2022年12月6日（中東調査会『第26回中東情勢分析発表会』、オンライン）
（2022）「アフガニスタン国家建設の課題」、2022年12月16日（広島市立大学国際学部特別講義、オンライン）
（2023）「イラン・サウジアラビア国交回復合意に見るイランの地域外交戦略」、2023年5月12日（中東調査会『第28回中東情勢分析発表会』、オンライン）
（2023）「イランの対外政策と非国家主体――アフガニスタン人の動員を事例に」、2023年5月14日（日本中東学会第39回年次大会特別研究集会、つくば（日本））
（2023）「イランの対外政策と非国家主体――アフガニスタン人の動員を事例として」、2023年9月10日（現代中東研究コロキアム第7回研究会、東京外国語大学本郷サテライト（日本））
（2023）「ハイブリッドな国家建設の理念的妥当性――アフガニスタンを事例に」、2023年9月30日（国際安全保障学会第16回定例研究会、オンライン）
（2023）「ターリバーン暫定政権のアフガニスタン：現下の情勢と今後の想定」、2023年10月5日（国際情勢研究所研究会、東京（日本））
（2023）「イランの視点から見た情勢」、2023年10月16日（中東調査会『中東情勢オンライン講演会』「イスラエル・パレスチナ情勢の展開と影響」、オンライン）
（2023）「イラン外交政策の多角化：日本の視点から」、2023年12月6日（中東調査会・湾岸研究所共催ウェビナー『秩序変容の時代における湾岸・東アジア』、オンライン）（英語）
（2023）「ターリバーン暫定政権下のアフガニスタン」、2023年12月21日（横浜市立大学「国際社会論・社会関係論」、オンライン）
（2024）「イラン「抵抗の枢軸」の様態とイラン・イスラエル関係の展望」、2024年3月14日（JOGMECブリーフィング、オンライン）
他多数
その他
外部資金等の助成状況
2017年度 サントリー文化財団・人文科学、社会科学に関する学際的グループ研究助成（～2018年度）
「インド太平洋地域におけるインフラ開発と秩序形成に関する学際的研究－日印研究者グループによるチャーバハール港とグワーダル港の比較調査を通じて－」（研究代表者）
2021年度 科学研究費補助金・基盤研究（C）（現在に至る）
「紛争後のハイブリッドな国家建設の妥当性に関する実証研究：アフガニスタンを事例に」（研究代表者）
2021年度 科学研究費補助金・基盤研究（B）（現在に至る）
「中東の非国家武装主体の越境的活動に関する比較研究」（研究分担者）
2022年度 科学研究費補助金・基盤研究（A）（現在に至る）
「ハイブリッド戦争時代における新たな安全保障学の構築－中東ユーラシア地域の事例から」（研究分担者）
委員歴
2017年5月 日本貿易振興機構（JETRO)アジア経済研究所「トランプ政権発足後のアフガニスタン情勢と国際環境」研究会委員（～2018年3月）
2018年5月 日本貿易振興機構（JETRO)アジア経済研究所「アフガニスタン：治安回復への模索」研究会委員（～2019年3月）
2018年8月 特定非営利活動法人ピースウィンズ・ジャパン「アフガニスタン市民社会能力強化事業及び定着事業（第3期）」外部専門家
2019年5月 日本貿易振興機構（JETRO)アジア経済研究所「イランおよび中東の水問題・環境問題・都市問題」研究会委員
2019年5月 日本貿易振興機構（JETRO)アジア経済研究所「ポスト中東の時代：地域安定化への模索」研究会委員
2020年4月 東京外国語大学総合国際学研究院特別研究員（現在に至る）
2021年5月 日本貿易振興機構（JETRO)アジア経済研究所「アジア諸国の動向分析」研究会委員（現在に至る）
2023年4月 中東調査会 外交・安全保障調査研究事業「中東ユーラシアにおける日本外交の役割――国家間競争の時代における大国主導の連結性戦略と地域秩序再編の実態解明」主査（現在に至る）
2024年1月 国際安全保障学会 編集委員（現在に至る）
所属学会
日本中東学会、日本国際政治学会、国際安全保障学会
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