イベント情報

連続講演会「ペルシア湾岸地域を取り巻く国際情勢と海洋の安全保障」

  • 講演会の案内
  • 公開日:2018/01/31

情勢変動の著しい湾岸地域の国際関係を読み解くため、中東調査会は国内の専門家を集め2017年4月から「ペルシア湾岸地域を取り巻く国際情勢と海洋の安全保障」研究会を発足させ、研究を進めてきました。

研究成果については、『中東研究』第531号(2017年度 Vol.3)で特集として組んでおりますが、これに合わせまして、特集にご執筆いただいた先生方による連続講演会を開催いたします。 

第1回目は、米国とロシアの中東関与についてご講演いただきます。中東地域では米国の影響力が相対的に低下していく一方、ロシアの存在感が増しております。こうした変化が湾岸地域にどのような影響を与えるのか、現状分析と今後の見通しをお話していただきます。また、第2回目では中国の進出と海洋の安全保障について、第3回目では域内大国であるトルコとエジプトの動向について取り上げます。

是非ご参加賜りますようお願い申し上げます。

 

(記)

 

第1回:2月14日(水)14:00-16:00

溝渕正季(名古屋商科大学准教授)「揺れる米国の対中東政策と胎動する「ポスト米国」の中東地域秩序:湾岸と海洋の安全保障を中心に」

小泉悠(未来工学研究所特別研究員)「中東湾岸地域に対するロシアの軍事的関与:その実態と限界」

村野将(岡崎研究所研究員)「中東におけるミサイル防衛の発展と米国の取り組み」

 

第2回:2月20日(火)14:00-16:00

八塚正晃(防衛研究所研究員)「中国の中東政策:「一帯一路」構想における関与の様態」

栗田真広(防衛研究所研究員)「中国海軍のインド洋進出とグワダル港:「基地化」の虚実」

村上拓哉(中東調査会研究員)「サウジアラビアの海軍増強計画:イランの脅威への対処と紛争の管理を巡る問題」

 

第3回:2月27日(火)14:00-15:30

今井宏平(アジア経済研究所研究員)「なぜトルコはカタルを重視するのか」

金谷美紗(中東調査会研究員)「最近のエジプト外交における湾岸地域情勢の位置づけ:イエメン紛争とカタル断交問題の比較」

 

主催:公益財団法人中東調査会

 

参加費:全日程への参加:当調査会個人・法人会員:4,000円 非会員:7,000円

一日のみの参加:当調査会個人・法人会員:2,000円 非会員:3,000円

 

場 所:千代田区内幸町2-2-1 日本プレスセンタービル6階

    フォーリン・プレスセンター「会見室」

   (東京メトロ霞ヶ関駅C3出口、都営三田線内幸町A6出口)

 

(日本プレスセンタービルには外来者用の駐車場がありませんのでお車でお越しの場合は、付近の駐車場をご利用下さい)

 

お申込方法:下記に必要事項をご記入の上、中東調査会宛にご返信下さい。

 

※参加受理のご連絡はいたしません。お申し込み完了次第、ご登録完了となります。

※定員に達し次第、締め切らせていただきますのでご了承ください。申込み者数が定員をオーバーした場合は、お申込をお断りする場合がございます。

※ご記入いただいた個人情報につきましては、適切に管理し、当講演会に関する業務のみに使用いたします。

 

E-mail:LDA03532@nifty.com

(お問合せ先TEL:03-3371-5798、担当:村上・西舘)

 

また、『中東研究』のご購入を希望される方は、冊数、送付先ご住所、請求書宛先、ご氏名、電話番号、紙版とCD/DVD版のどちらを希望するかご記入の上、Eメールにて、当会までご連絡ください。なお、冊子は講演会の会場にても販売いたしております。

 

冊子の内容、その他ご購入方法の詳細についてはこちらからご確認ください。

https://www.meij.or.jp/publication/chutoukenkyu/2017_03.html

 

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 2月14、20、27日 連続講演会「ペルシア湾岸地域を取り巻く国際情勢と海洋の安全保障」 お申込フォーム

 

氏名:

法人名:

部署・役職名:

E-mail:

TEL:

参加日程:   全日程参加 

      第1回(2月14日)

      第2回(2月20日)

      第3回(2月27日)

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【講師略歴】

溝渕 正季 (みぞぶち まさき)

名古屋商科大学経済学部准教授。1984年生。2011年上智大学大学院グローバル・スタディーズ研究科地域研究専攻博士後期課程単位取得退学。博士(地域研究)。日本学術振興会特別研究員(PD)、ハーバード大学ジョン・F・ケネディ公共政策大学院ベルファー科学・国際関係センター研究員などを経て、現職。専門は中東地域研究、軍事・国際安全保障論。

 

小泉 悠 (こいずみ ゆう)

公益財団法人未来工学研究所特別研究員。1982年千葉県生まれ。早稲田大学社会科学部、同大学院政治学研究科修了。民間企業勤務、外務省専門分析員、ロシア科学アカデミー世界経済国際関係研究所客員研究員などを経て現職。専門はロシアの軍事・安全保障政策。主著に『軍事大国ロシア』(作品社、2016年)、『プーチンの国家戦略』(東京堂出版、2016年)がある。

 

村野 将 (むらの まさし)

岡崎研究所研究員。拓殖大学大学院博士前期課程修了。現在、日本国際問題研究所「安全保障政策のボトムアップレビュー」研究委員等を兼任。主な論考に、「トランプ政権が進める核・ミサイル防衛政策見直しの行方」(『Wedge』、2017年11月1日)、「北朝鮮の核・ミサイル脅威と日米の抑止・防衛態勢」『東亜』(霞山会、2017年10月号)など。専門は、米国の国防政策、核戦略・ミサイル防衛を含む拡大抑止政策。

 

八塚 正晃 (やつづか まさあき)

防衛省防衛研究所研究員。1985年生まれ。2008年慶應義塾大学総合政策学部卒業。同大学院法学研究科後期博士課程単位取得退学。日本学術振興会特別研究員(DC1)、香港総領事館専門調査員などを経て、2016年から現職。専門は、中国政治外交(史)、東アジア国際関係論、国際安全保障論。

 

栗田 真広 (くりた まさひろ)

防衛省防衛研究所地域研究部アジア・アフリカ研究室研究員。2017年、一橋大学大学院法学研究科国際関係論専攻博士課程修了、博士(法学)。国立国会図書館調査及び立法考査局外交防衛課調査員を経て2015年より現職。専門は抑止理論、核戦略、安全保障論、パキスタンの安全保障問題。

 

今井 宏平 (いまい こうへい)

独立行政法人日本貿易振興機構(ジェトロ)アジア経済研究所研究員。中東工科大学Ph.D. (International Relations)。中央大学博士(政治学)。専門は、現代トルコ外交・国際関係論。著書にThe Possibility and Limit of Liberal Middle Power Policies-Turkish Foreign Policy toward the Middle East during the AKP Period (2005–2011), Lexington Books, 2017、『国際政治理論の射程と限界』中央大学出版部、2017年、『トルコ現代史』中央公論新社、2017年、『中東秩序をめぐる現代トルコ外交』ミネルヴァ書房、2015年がある。

 

金谷 美紗 (かなや みさ)

公益財団法人中東調査会研究員。上智大学大学院外国語学研究科国際関係論専攻博士後期課程満期退学。2012年12月より現職。主な著書に、「2014年エジプト大統領選挙――スィースィーの『圧倒的勝利』が意味すること」『中東研究』第521号、2014年、など。

 

村上 拓哉 (むらかみ たくや)

公益財団法人中東調査会研究員。2016年3月、桜美林大学大学院国際学研究科博士後期過程満期退学。クウェイト大学留学、在オマーン日本国大使館勤務を経て、2014年4月より現職。主な論文に、「湾岸地域における新たな安全保障秩序の模索:GCC諸国の安全保障政策の軍事化と機能的協力の進展」『国際安全保障』第43巻第3号(2015年12月)、「湾岸地域で高まる緊張:オバマ政権の不介入主義と揺らぐ同盟」『中東研究』第527号(2016年9月)などがある。

 

以上

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